証明を目的とする騒音計が必要なときに気をつけること

騒音で何らかの被害を被っている、あるいは工場を運営しているような方は、発生している騒音を証明する必要があることもありますよね。そんなときに使用する騒音計を選ぶときには気をつけるべき点がありますので、今回はそれをご紹介します。

 

使用目的が“証明”である場合、検定が必須です!

測定機器としての騒音計には、検定の有無が重要になってきます。
”取引や証明に使用する政令で定められた計量器は、計量法に基づく検定を受け、合格した物でなければなりません。”
この概要の通り、使用目的が証明などにある場合は、検定済みの騒音機を使わなくてはなりません。

 

経済産業大臣から、環境計量器についての指定検定機関であることの指定を受けている機関が検定を実施しなくては、証明の用途で使用することが出来ないと言えます。

 

安物には要注意!検定を受けていない可能性も

ネット通販などでは数千円〜1万円程度で購入できる騒音計があります。
これらはほとんどの場合で検定を受けておらず、マイクロフォンから拾った音の大きさを表示する簡易的な騒音計となります。

 

例えば工事現場などで、場所によってどれほど騒音の大きさが異なるかのスクリーニングをしたり、環境騒音を簡易的に測定する目的であれば使用に耐えうると思います。

 

しかし騒音被害を訴えて、裁判などで証拠として提出することは出来ないと言えます。
なぜならば、前述の検定を受けていない測定器である為に、証明用途に使用できない制限が掛かっているからです。

 

価格の違いは精度や検定の有無の違いが大きく出ます。
記録媒体による価格の違いもありますが、証明目的か否かによって変わってくると言えます。

 

 

証明目的の騒音計は高価!期間によってはレンタルも考慮

例えば工事現場などで発生する騒音が、基準で定められた以下の数値であることを証明して届け出をする場合には、検定済の機器を使わなくてはなりません。

 

この場合には新品購入で数万〜数十万円と高価な騒音計が必要となります。
ただし、常設する目的ではない場合にはレンタル騒音計を選択する余地もあります。

 

一時的に環境騒音を測定し、通常時はスクリーニングを行うという使用目的の場合には、レンタル騒音計が向いている場合もあります。
新品購入の場合には保守費用やキャリブレーションが継続的に発生しますが、レンタル機器の場合にはそれらの費用は含まれています。
その分、若干コストが高く感じることもあると思いますが、故障した場合の費用や保守費用を考えた場合、使用目的によっては安くなる場合も多々あります。

 

目的を果たせる機器を選ぼう!

このように、証明目的で騒音計を使用する場合、その目的を果たせる機器なのか、見極める必要があります。専門知識を豊富に持った、販売店や、測定器レンタル業者に相談して見積もりをもらうのが、一番かしこい方法かもしれませんね。
予算と相談の上、適切な入手方法を選択できる事が重要と言えます。