振動問題への対策と、振動計レンタルのすすめ

振動の種類と発生場所

私たちの身の回りで生じる振動というものは、一般的には無いに越したことはありません。
不要な振動が機器の寿命を縮めたり、故障を引き起こす、もしくは事故の原因となることもあり、時として問題となります。
また振動による公害を発生させてしまえば、振動が原因による責任問題にも発展しかねません。

 

振動とは状態が定まらずに揺れ動くことを示します。
日本語では重力などによる長周期振動も、弾性や分子間力による短周期振動も一律として"振動"という単語で表記をします。

 

周波数のある振動にて、時間あたりの振動数を周波数、振動の大きさを振幅、振動の1往復に必要な時間を周期と呼びます。

 

物が振動した際には音や振動が発生するため、強い振動は建物や人体に重大な影響として現れます。
この振動が発生する原因は多岐に渡り、自動車や工事機器による振動や、自然原因による地震なども振動も含まれます。

 

身近な振動で困っているときには、測定器をレンタル業者などから借りて、測定することも必要な場合があります。

 

公害としての振動

振動は環境基本法で定義されており、典型7公害の1つです。
振動規制法で規制され、幹線道路や鉄道走行、工場の機器や土木建築現場での機器動作などで引き置き去れて、地域に与える振動は公害として扱われます。

 

1960年代から問題にされはじめ、1〜12Hzの低周波が最も大きな被害を引き起こすと言われます。
振動公害が人間に与える影響は多くあり、

 

・不安感
・睡眠障害
・精密作業の妨害
・壁面の亀裂
・窓のガタガタ音
などが挙げられます。

 

新幹線沿線地域では以前では70dB以上の住居が多く見られました。
自動車幹線沿道でも同じように大きな影響を与えた歴史があります。。

 

振動問題に対する対策

 

  • 工場などの移転
  • 機器や工法の改良
  • 自動車の速度制限
  • 道路舗装
  • 家屋の防振化

 

このような対策が行われますが、実際にどの程度の振動が発生しているかを測定する為には測定器が必要となります。
個人で行える測定には限界がありますが、振動計をレンタルして実際に振動による影響が出ているかを調べ、然るべき場所へ訴え出る方法もあります。

 

レンタル振動計の価格は比較的安く抑えられており、一日あたり500円〜1000円以内で収まる簡易型の振動計もあり、個人での振動測定もリーズナブルに行えるようになってきました。
いざというときは、そのような測定器レンタルサービスを利用するのが便利です。